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インターネットの普及で新聞の購読者が減少しているそうです。
パソコンや携帯で新聞記事も読めるようになったからでしょう。

アメリカでその傾向が顕著のようです。
アメリカの新聞はほとんど地方紙ですが、昨年５０紙が廃刊になりました。

サンフランシスコ・クロニクル（ or クロニアル？）紙は、
読者が半分になり、1,200人の従業員うち700人を解雇しました。

世界的に有名なニューヨーク・タイムズ社は、社員の約1割に当たる100人を削減。
その中には9.11事件でプューリッツァ賞を受賞した記者も含まれています。

アメリカでは2年前からインターネットが新聞を上まっているそうです。

アメリカの新聞社は収入の大半を広告に頼っておりますが、
日本の新聞社は、購読販売収入が大半で、まだアメリカほどの影響は出ていません。
しかし、全国紙と地方紙の提携や、他社の新聞の印刷を請合ったりの例が見られます。

例えば、部数800万部の朝日新聞社が、部数50万部の新潟日報社との提携の例、
毎日新聞社が、北国新聞社の記事を購入したり、170万部の産経新聞社が、
電子新聞を無料で配布したり‥‥の例があります。

広告費用の安いインターネットに広告顧客が流れて行ったのも
その1つの原因になっているのかもしれません。

いづれにしましても各国の新聞社は、この減少傾向を深刻に捉えていると思います。

以上は約1週間前に見たNHKテレビ「クローズアップ現代」が情報源です。