2014年05月08日

シルクロード

中央アジアのウズベキスタンが外国人観光客を積極的に誘致していると
ラジオ英語ニースが報じていました。

ウズベキスタンの面積は、447,400平方km(世界55位)、
人口は29,559,100人(2012年世界45位)。

首都はタシケントは人口2,309,300人(2012年)の大都会です。
これは100~120万人ほどの一時的な移民が含まれていると推定されています。

旧ソ連時代はモスクワ、サンクトペテルブルグ(レニングラード)、キエフに次ぐ
ソ連第4位の都市でした。中央アジア唯一の地下鉄も走っていて、新市街にホテルや
ビジネスセンターなどの高層ビルがそびえ立ち、旧市街には古代モスクとマドラサも
残っているそうです。

町の南西には第二次世界大戦でソ連に抑留された79人の日本人が
眠っているムスリム墓地があります。

タシケントは(中国と地中海世界間)シルクロードの古代交易路の交差点で、
日本からはウズベキスタン航空の直行便で約8~9時間、タシケントから各地への
航空便も数多くあり、便利なようです。

これからの観光は、中央アジア、アフリカ、南米といったこれまで
あまり注目されなかった地域にも目が向けられて行く気がします。
  


Posted by 福岡桃太郎 at 22:31Comments(0)経済

2014年02月19日

インド ( India )

インド (Republic of India)の人口は、10億2,700万人‥日本の約8.2倍‥
(某テレビ局では12億5,000万人(?)と報道していたようです)、
面積328万平方km(日本の約8.8倍)と検索Wikipediaに表示されています。

無作為抽出の世論調査では、インドには日本に好意を懐いている人が
約8割もいるそうです。

今、日本の家電業界は苦境に喘いでいます。特にテレビ部門で‥‥。

ところが数日前のテレビを見ていて、インドでは、苦境のテレビ部門で、韓国の
サムソン以上にSony, Panasonic などが、実績を上げ自信ををつけてきているようです。

スズキ自動車のインドでの好業績は世間の知るところですが、それに続く日本企業が
次々に出現してくる予感がします。

インドでの日本企業の活躍を反面教師として、日本企業の体質も次第に国際化に
対応できる体勢になって行く予感がします。

他民族国家のインドには22も公用語があるそうです。(Wikipedia情報では1,000の
言語があると記されています)日本とは違いすぎる点が多すぎる国だと考えられますが、
インドでの日本企業の対応が成功すれば、これを教訓に日本企業の世界と対峙する
仕方も変化して行く気がします。

華僑は世界中にいますが、印僑は中東やアフリカに沢山います。日本企業が
インドで成功すれば、その事が印僑に伝わり、中東、アフリカでも日本製品が
売れていくことが考えられます。

約13~15年(?)後には、インド人口が中国人口を抜いて世界1 にな ることが
予想されています。中国(現在人口約13億人)のこれまでの1っ子政策で、
中国は今後人口が減少して行きます。

中国とも仲良くすることは当然のことですが、今後、インドに力を入れ、なお一層
仲良くしていくことが、日本に好結果をもたらすことになると予想します。

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首都デリー(ニュー・デリー)、ムンバイ(旧名ボンベイ)、コルカタ(旧名カルカッタ)は人口が約1,000万人、ベンガルール(バンガロール)はIT都市で有名です。インドの宗教は、ヒンドゥー教徒約80㌫、イスラム教徒約10㌫‥など。数学に強く、論理的な国民と聞いています。
  


Posted by 福岡桃太郎 at 19:30Comments(0)経済

2013年10月28日

消費税


消費税を英語では consumption tax と言うそうです。
どの税金にも頭を悩ませられる人は少なくないと思います。

来年2014年4月1日から、17年ぶりに消費税が5㌫から
8㌫に引き上げられるそうです。

主な国の消費税率を記述してみました。

25㌫ デンマーク、スウェーデン、ノルウェー
24㌫ フィンランド
23㌫ ギリシャ
21㌫ イタリア、スペイン
20㌫ イギリス
19.6㌫ フランス
19㌫ ドイツ
17㌫ 中国
15㌫ ニュージーランド
10㌫ 韓国、オーストラリア
8.875㌫ ニューヨーク市 ( アメリカは地方ごとに税率が違います )
8㌫ スイス
5㌫ 日本、カナダ

以上は2013年1月時点での財務省調べです。

税金は有効に使ってもらいたいものです。
国民の願いです。
  


Posted by 福岡桃太郎 at 12:27Comments(0)経済

2012年11月14日

商業施設のトイレ

商業施設の女性用トイレが、集客に大きく影響しているそうです。

西鉄の女性社員向けアンケートでは「綺麗なトイレがある理由で
商業施設を選ぶか」の問いに全員が「ある」と回答したそうです。

西鉄は天神のソラリアプラザの改装でも、女性トイレの魅力向上が
重要課題となり、和式トイレを撤去した上で、本物の植物を大胆に飾り、
アロマオイルの器具も設置したそうです。

新博多駅ビル「JR博多シティ」はトイレ強化を徹底し、全階異なるデザインにし、
外光が入る窓側に女性トイレを配置するなど業界の常識を逸脱し、
成功を収めています。

東京の商業施設では最近、クレジットカード会員限定ルームを設けるなど、
トイレを舞台にした競争は激化の一途と西日本新聞(の九州経済欄)は報じています。

女性のみならず男性でも綺麗なトイレを好みます。
商売繁盛したいお店は、トイレを綺麗にし商売繁盛して下さい。  


Posted by 福岡桃太郎 at 15:57Comments(0)経済

2010年03月24日

インターネット

3月22日、NHKテレビ、(90分番組)放送記念日特集「激動のマスメディア、
テレビ・新聞の未来を徹底生討論」を見ました。

現在、アメリカではインターネットの影響で業績が悪化しているのが新聞業界です。
日本の新聞は主に宅配を利用した新聞販売で経営されていますが、アメリカの経営は
広告収入に依存している為、インターネットの影響をもろに受けているようです。

アメリカの新聞はほとんどが地方紙で、その数約1,400社、発行部数平均4万部
(日本は平均62万部)だそうです。ローカル紙の老舗、ロッキーマウンテン社は、
250人を解雇、廃刊になったそうです。

新聞広告は約30㌫も減少しているそうで、10,000人が職を失っているとのこと
(新聞業界?放送業界?)。テレビ業界は新聞ほどではありませんが、
2001年から10年間で視聴者が700万人減少しているそうです。

ペンシルベニア州のWYOUは1㌫の減少。新聞の電子化で出現してきたのが
ドワンゴ。日本経済新聞社は3月23日から新聞を電子化すると論評していました。

2009年、日本もインターネットの広告費が新聞の広告費を上まっております。

新聞人、放送人、学者、インターネット業界人の識者が現状を冷静に見つめ、
現状分析し、将来予測などを熱心に論じていました。

インターネットの出現で、2000年頃から世の中が大きく変化してきているようです。
  


Posted by 福岡桃太郎 at 16:20Comments(2)経済

2010年03月13日

最も尊敬される企業

米経済紙フォーチュンは3月4日、2010年版
「世界で最も尊敬される企業」の上位50社を発表した。

①(1 ) アップル (電子機器大手)(米国)
②(4 ) グーグル (インターネット検索大手)(米国)
③(2 ) バークシャー・ハサウェイ(米国)

     米著名投資家のウォーレン・バフェット氏が
     率いる投資持ち株会社

④(5 ) ジョンソン・エンド・ジョンソン(米国)
⑤(-) アマゾン・コム (米国)
⑥(6) プロクター・アンド・ギャンブル(米国)
⑦(3 ) トヨタ自動車(日本)
⑧(15 ) ゴールドマン・サックス(米国)
⑨(11) ウォルマート・ストアーズ(米国)
⑩(12) コカ・コーラ(米国)

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36位 ホンダ(日本)
38位 ソニー(日本)

※( )内は前年順位、ーは圏外

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4千人以上の企業経営者やアナリストらの意見を
もとに選んだそうです。

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トヨタは09年9月の大規模リコールを発表した影響で順位を
下げることになったとみられる。だだし品質問題前の集計だそうです。

以上は3月6日の共同通信記事の要約です。  


Posted by 福岡桃太郎 at 15:14Comments(2)経済

2010年01月28日

新聞購読者の減少

インターネットの普及で新聞の購読者が減少しているそうです。
パソコンや携帯で新聞記事も読めるようになったからでしょう。

アメリカでその傾向が顕著のようです。
アメリカの新聞はほとんど地方紙ですが、昨年50紙が廃刊になりました。

サンフランシスコ・クロニクル( or クロニアル?)紙は、
読者が半分になり、1,200人の従業員うち700人を解雇しました。

世界的に有名なニューヨーク・タイムズ社は、社員の約1割に当たる100人を削減。
その中には9.11事件でプューリッツァ賞を受賞した記者も含まれています。

アメリカでは2年前からインターネットが新聞を上まっているそうです。

アメリカの新聞社は収入の大半を広告に頼っておりますが、
日本の新聞社は、購読販売収入が大半で、まだアメリカほどの影響は出ていません。
しかし、全国紙と地方紙の提携や、他社の新聞の印刷を請合ったりの例が見られます。

例えば、部数800万部の朝日新聞社が、部数50万部の新潟日報社との提携の例、
毎日新聞社が、北国新聞社の記事を購入したり、170万部の産経新聞社が、
電子新聞を無料で配布したり‥‥の例があります。

広告費用の安いインターネットに広告顧客が流れて行ったのも
その1つの原因になっているのかもしれません。

いづれにしましても各国の新聞社は、この減少傾向を深刻に捉えていると思います。

以上は約1週間前に見たNHKテレビ「クローズアップ現代」が情報源です。


  


Posted by 福岡桃太郎 at 16:07Comments(0)経済